2025年の建設業界は、「建設投資の増加やデジタル化による生産性向上」「人手不足を解消するための採用の活発化」といったポジティブなトピックスが目立ちます。とりわけ若手技術者の需要は高く、経験の浅い人材でも活躍のチャンスが広がっています。

今回は、2025年の建設業界の市場動向と注目トピックスをピックアップし、2025年以降の将来性も考察します。

1.　【2025年】建設業界の市場動向・注目トピックス

2024年度に続き、安定した成長が期待される建設業界。2024年4月より時間外労働の上限規制が適用され、原則として月45時間・年360時間を超える残業が禁止されるなど、働き方改革も進んでいます。

ここでは、今知っておきたい建設業界の最新トピックスを紹介します。

1-1.　建設投資は増加！　工事・補修・改装案件が堅調

2025年の建設業界では、公共・民間を問わず建設投資が増加傾向にあります。一般財団法人 建設経済研究所の調査によると、2025年度の建設投資は74兆9,300億円、前年度比1.3％増となる見通しです。これは2024年度の前年度比4.0％増に比べると伸び率は縮小するものの、全体として堅調な投資が続くと予想されます。

特に活発なのが、老朽化した建物や設備の改修・補修工事です。2024年度の大幅な増加に比べるとやや控えめとなるものの、今度も都市再開発やインフラ更新、防災・減災関連の案件が増加、また省エネルギー対策により、高水準の投資が続くと考えられます。

出典：一般財団法人 建設経済研究所｜建設経済モデルによる建設投資の見通し （ 2025年4月 ）

1-2.　建設DXによる生産性向上の取り組みが活発化

建設投資の増加は、質の高い施工や安全性の確保、効率的な作業プロセスの導入にもつながっています。その中心にあるのが、建設DXです。

建設業界では、BIM（Building Information Modeling）やAI、ドローン、ICT施工といった技術の導入が急速に進んでいます。BIMは、3Dモデルで設計・工程・維持管理を一元化できる仕組みです。関係者間の情報共有を円滑にするだけでなく、現場での手戻りや人的ミスの防止、コストの最適化も実現します。

また、高所作業や立ち入りが難しい危険エリアでは、ドローンを活用した点検や計測が進んでいます。これまで人が足場を組んで行っていた作業をドローンが代替することで、墜落や転落といった重大事故のリスクを大幅に軽減できます。

短時間で広範囲を確認できるため、安全性を確保しながら作業効率を高めることが可能です。さらに、クラウドによる現場状況のリアルタイム共有も進んでおり、部署間の連携が強化されることで、トラブルの早期発見・早期対応も可能となっています。

このような技術革新は、若手技術者にとっても大きなチャンスです。データやモデルを活用した合理的な施工管理を学ぶことで、経験年数に関係なく早期からプロジェクトの中心的役割を担うことが可能となります。DXの進展は、生産性向上と人材育成の両面で、建設業界の新たな成長を後押ししています。

1-3.　人手不足による売り手市場・若手技術者の需要増

建設業界では熟練技術者の高齢化が進み、若手人材不足が深刻化しています。建設需要の拡大に対して人材が追いつかず、採用市場は売り手優位の状況です。多くの企業が積極的に採用活動を行い、経験の浅い若手や新卒にも採用チャンスが広がっています。

優秀な人材を確保するため、業界全体として福利厚生や研修制度の充実が進んでいる点にも注目です。有休消化やワークライフバランスの改善に取り組む企業が増え、従来の「体育会系」「上下関係が厳しい」といったイメージが変わりつつあります。企業のサポート体制が整っているため、安心して長期的なキャリアを築くことができます。

設計の専門技術や施工管理スキルを身につけることは、将来的な安定やキャリアアップにつながる大きな武器です。建設業界の人手不足は課題であると同時に、若手技術者にとっては学びながら成長できる絶好のチャンスといえます。

2.　2025年以降の建設業界はどうなる？

2025年以降も建設業界の成長は続くと見込まれており、将来性の高い業界といえるでしょう。特に、都市部での再開発や地方インフラの再整備、耐震補強工事などは国の政策的後押しもあり、業界全体として安定した受注環境が形成されています。

さらに、カーボンニュートラルやZEB（ゼロ・エネルギー・ビル）といった環境に配慮した建物の需要も増えています。省エネ性能を高めた建築物や再生可能エネルギーを活用する施設の整備は、国際的にも重要な取り組みです。「環境×建設」の領域は、新しい技術やデジタル知識を活かせる面が多く、若手人材が力を発揮できるチャンスが広がっています。

今後の建設業界は、ものづくりの領域にとどまらず、「人と技術」「地域と環境」をつなぐ産業としての存在感を強めていくでしょう。長期的な需要の安定と技術革新によって、若手技術者が将来にわたって活躍できるフィールドです。

3.　三井住友建設鉄構エンジニアリングの取り組み

三井住友建設鉄構エンジニアリングは、橋梁事業・橋梁保全事業・沿岸事業の3本柱で、全国各地で数多くの施工実績を誇っています。多様な橋梁構造物に対応し、特殊環境下や高難度な設計・施工を手がけてきた豊富な経験と技術力により、日本の社会インフラ整備に貢献してきました。

建設の省力化やコスト削減を実現する新技術の開発、防災・減災に資する施工手法の研究など、時代のニーズに即した技術革新を推進。近年では、熊本地震で被害を受けた橋梁の補修や、台風の影響で損傷した橋梁の復旧工事を行い、地域の生活基盤を支えています。

また、働き方については早期から残業削減や完全週休二日制の導入を進めるなど、ワークライフバランスの向上を推進。2024年度の平均有給休暇取得日数は15日で、社員が安心して働ける職場環境が整っています。

土木系・建築系の学生に限らず、情報系や文系出身者も多数活躍しているのも大きな特徴です。幅広いバックグラウンドを持つ人材が連携し、チームワークを大事にしながら大規模なプロジェクトに立ち向かっています。

まとめ

建設業界は、建設投資の増加、生産性向上の取り組み、人手不足による採用活発化など、成長性と将来性の高い産業です。業界全体がデジタル技術を積極的に取り入れ、効率化・安全性・品質の向上を同時に実現しようとする動きが強まっています。若手技術者にとっては、学びながらスキルを磨き、早期に現場の第一線で活躍できる環境が整いつつあります。

建設業界は、社会インフラを支える使命感とやりがいが魅力です。三井住友建設鉄構エンジニアリングでは、橋梁や沿岸などの大規模構造物を手がけており、地域や社会に長く残る仕事に携わることができます。
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