建設業界の技術者は人気職種！実は安定業界で働きやすさも向上
近年、建設業界では、設計職や施工管理職を中心に、技術者の求人採用が増加傾向であり、文系・理系問わず、実務を通じてスキルを身につけたい若手の就職・転職希望者が増えているのが特徴です。
この記事では、建設業界の最新求人動向と、設計・施工管理職が人気を集める理由、そして良質な求人を選ぶためのチェックポイントについて詳しく解説します。
目次
2-1. 給与増・土日休みなど働きやすさが向上している
2-2. 再開発やインフラ整備で将来性が高い
2-3. 技術革新により技術者の需要が高い
3-1. 教育体制・研修制度が整備されているか
3-2. 現場の上下関係やコミュニケーションは良好か
3-3. どのような工事案件の実績があるのか
1. 【2025年】建設業界の求人動向｜技術者志望が増加中
厚生労働省の一般職業紹介状況（職業安定業務統計）によると、建設・採掘従事者の2025年5月の有効求人倍率は、約4.8倍です。近年は約5倍で推移しており、建設業界の有効求人倍率は高いといえるでしょう。
特に、若手の就職志望者から人気が高いのが、設計や施工管理といった技術職です。この背景には、コロナ禍や景気変動の影響で不安定な業種に対する懸念が強まる中、「社会に必要とされ続ける仕事に就きたい」「手に職を持ちたい」という価値観が高まっていると考えられます。
また、これまでは即戦力が重視されていた設計職や施工管理も、育成前提のポテンシャル採用が一般的になりつつあります。大手だけでなく、中小建設企業でも若手人材をゼロから育てるために、教育プログラムや資格取得支援制度を整備する動きが広まっており、未経験でもエントリーしやすい環境にあるといえるでしょう。
2. 建設業界の技術職が就活生や求職者に人気の理由
最近では建設DXも加速しており、ITやデジタル技術を学ぶために建設業界を希望する人も増えています。ここでは、今、建設業界があらためて注目されている背景を考察します。
2-1. 給与増・土日休みなど働きやすさが向上している
かつての建設業界は、「長時間労働」「休みが取れない」「現場がきつい」というイメージが強かったものの、現在は業界全体で働きやすさの向上が進められています。
- 平均年収の上昇
2024年、政府は建設業界に対して「5％以上の賃上げ」を求めました。賃上げは義務ではないものの、多くのゼネコンや中堅企業では、5％以上の給与アップを実施しています。また、国は公共工事設計労務単価を12年連続で引き上げ、賃金アップを後押ししています。
- 週休二日制の導入
2023年より、公共工事では原則週休2日を段階的に導入しています。また、各企業においても、工期管理のIT化や工事スケジュールの適正化により、完全週休二日制を実現する動きが盛んです。現場勤務であっても、土日休みや連休取得が可能な職場もあります。
- 福利厚生の充実
住宅手当や家族手当、資格取得支援制度、退職金制度などを整備し、長期的に働ける環境を整える企業が増えています。
こうした取り組みにより、20〜30代の若手技術者志望者にとって、建設業界は「安定して成長できる業界」として再評価されています。
（出典：国土交通省「建設業の賃上げ、働き方改革に向けた政府の取組」）
2-2. 再開発やインフラ整備で将来性が高い
都市再開発や老朽インフラの更新など、日本の社会インフラに関するニーズは年々高まっています。
地方都市では、自治体による都市整備や災害対策工事などが活発です。また、高度経済成長期に整備された道路・橋梁・上下水道などが更新時期を迎えており、保全ニーズが長期的に続くことが見込まれます。
景気の波に左右されにくく、公共工事やインフラ関連工事の比重が大きい建設業界は、安定志向の若手にとって魅力的な業界のひとつです。
2-3. 技術革新により技術者の需要が高い
建設業界では近年、ICT（情報通信技術）やBIM（ビルディング・インフォメーション・モデリング）を活用した建設DXが進み、現場の業務効率や精度が大きく向上しています。
ドローン測量や3Dスキャナーにより、施工前の現場把握や記録が効率化され、現場の進捗管理や工程管理がクラウドで可能となっています。また、BIMの普及により、3次元モデルを用いて設計・施工・維持管理までを一元管理する動きが加速しています。
これに伴い、デジタルリテラシーを備えた若手人材や、ITに抵抗のない新卒・第二新卒層のニーズが高まっています。土木・建築学部以外の出身でも、機械やITに興味のある人が活躍できる業界です。
3. 設計・施工管理の求人選びのポイント
建設業界にて設計・施工管理職への就職・転職を検討する際は、求人票の条件だけで判断せず、長く働けるか、成長できるかといった視点で見極めることが大切です。
3-1. 教育体制・研修制度が整備されているか
就活生や未経験者が建設業界を志望するにあたって、入社後の教育体制は最重要項目です。以下のような支援制度が整っている企業は、長く働きながらスキルアップできる環境といえるでしょう。
- 新入社員研修やOJT制度が体系化されている
- 国家資格（建築士・施工管理技士）取得の支援制度がある
- 役職や昇給条件など、キャリアステップが明示されている
具体的な研修の期間や内容は、企業の採用ホームページや求人票で確認できます。企業説明会や面接でも、入社後の研修スケジュールを詳しく教えてくれる企業は、新人育成に積極的であると判断できるでしょう。
中途採用の場合は、前職のスキルを活かせるポジションを提示してくれる企業かどうかも重要な判断基準となります。
3-2. 社内のコミュニケーションは良好か
建設業界は、仲間とともにプロジェクトの達成に向けて動くので、チームワークが重要です。自分の所属部署だけでなく、他部署やお客様、協力会社など、多方面ときめ細かなコミュニケーションを取ります。
職場の人間関係が円滑でない場合、工事の質に影響が及ぶことはもちろん、自身のストレスの原因にもなります。社内の人間関係については、以下のような情報をチェックするとよいでしょう。
- 社員インタビューや口コミ（上下関係がフラットか、若手の意見が通るか）
- 面接時の雰囲気（社員との相性や言葉遣い）
- 社内SNSや部署間コミュニケーションの有無、情報共有体制について
人材を大切にする企業では、若手が意見を発信しやすく、早期にリーダー経験を積むことも可能なため、成長スピードが格段に上がります。
3-3. どのような工事案件の実績があるのか
建設業界で長く活躍したいと考えるなら、企業の施工実績や受注内容をしっかり確認することが重要です。どのようなプロジェクトに携われるのかによって、スキルの伸び方や将来的なキャリアの幅が大きく変わります。
企業によって、得意とする分野や工事の規模には違いがあります。たとえば、大型商業施設や高層ビルといったランドマーク的な構造物を手がける企業もあれば、橋梁やトンネルなどの公共インフラに強い企業、あるいは住宅・マンション建設に特化した企業もあります。
企業サイトや採用ホームページで、その企業の強みや、どのような社会的役割を担っているかを確認してみましょう。自分が手掛けたい構造物を明確にしたうえで、キャリア形成につながる案件を豊富に持つ企業を選ぶことが、後悔しない就職・転職への第一歩となります。
| 建設業界の業界研究については、こちらのページもご覧ください。 ▶【就活生必読】10分でわかる建設業界の業界研究 会社・職種・仕事、適性をチェック！ |
まとめ
近年の建設業界は、給与アップや福利厚生の整備、建設DXの推進によって、若手の技術者志望者にとって魅力的なフィールドとなっています。都市再開発やインフラ保全により将来的な需要も高く、技術者が安定して活躍できる業界です。
建設業界の技術職の求人を探す際は、給与や休みといった条件面だけでなく、仕事の内容と人間関係、キャリアステップなどにも注目し、自分に合った企業を見極めることが大切です。
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